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おわりに

本プロジェクトは、我が国のライフサイエンス関係のデータベースの利便性の向上を図るため、データベース整備戦略の立案・評価支援、統合化及び利活用のための基盤技術開発、人材育成等を行い、ライフサイエンス関係データベースの統合的活用システムを構築・運用するという、これまでにない取り組みを行うものである。

平成18年度からの約半年間のフィージビリティ・スタディを経て、平成19年度より本格的な実施体制が敷かれて間もないため、全体的に見て中間評価として目に見えて評価し得る成果を要求することが厳しい中、中核機関である情報・システム研究機構(ライフサイエンス統合データベースセンター)を中心に精力的な活動がなされており、計画に対する進捗は順調以上に進んでいると評価したい。引き続き中核機関を核として分担機関ならびに補完課題実施機関との連携、協力をより密接に図ることにより、データベースの整備が順調に進み、いよいよ本格的に事業が加速、推進していく状況である。参画している各機関、研究者の今後の活動に大いに期待するところである。

報告書のまとめとして、今後、本プロジェクトをより強力に推進していくにあたって、留意すべき点を指摘しておきたい。

○中核機関の代表機関である「ライフサイエンス統合データベースセンター」がプロジェクト全体を統括、目標を管理し、参画機関各々の役割・機能の分担責任を明確にして、データベース戦略や方針に沿って、センター長が組織全体を引っ張るリーダシップ、イニシアチブが思う存分発揮でき、プロジェクト全体をコントロールできるような体制となるよう、後半期は見直すべきである。

 また分担機関、補完課題実施機関および中核機関の各参画機関は、「ライフサイエンス統合データベースセンター」との連携をより積極的に働きかけ、本統合データベースプロジェクトを一丸となって盛り立てていただきたい。

○本プロジェクトで築き上げられた統合データベースは、我が国のライフサイエンス上の財産の集積場所として、そこから新たな知識を生み出す場所として、長期的に維持する必要がある。プロジェクトが終了した後の管理運営体制の継続性の担保が必要である。また統合化に向けた仕組みをどのように維持するかという観点から、所在も見えてこない可能性のある研究室単位のデータベースをどのように統合するか等の将来像も必要である。これらの諸課題について研究運営委員会等の場を活用して十分に議論し、検討して解決策を見出していただきたい。